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Web担当者として心得ておきたいこと

様々なことが猛スピードで動いているWebの世界だが、あらゆる情報がインターネット上に集積されていくこと、そしてそれらが様々な方法で人々に伝達されるWebの世界はまだまだ未知数な部分があり、可能性だらけである。
 
あなたの会社のビジネスがWebとどう関わっていくべきかは、制作会社と一緒に考えていくべき重要なポイントである。Facebookが流行っているからFacebookページをつくろう、ということではなく、あなたの会社のビジネス戦略の中でWebをどう位置づけるかを考えることがまず必要だ。
 
そして、あなたの会社の魅力はどうやって伝えるのが一番最適に伝わるのか、それが文章表現なのか、写真のような感性に訴えるかけるべきものなのか、それとも動画などの動きなのか、はたまた音なのか、あらゆる発信方法がある中で自社に最適な方法を見つけよう。
 
そして何より運用は大事だ。運用できないことをいくら計画しても無駄になる。Webサイトでできることを知ると同時に、それをやるためにどのくらいのリソースを割かなければいけないのか、実現性はあるのか、運用体制は慎重に考えた方がよい。
 
理想ではなく現実的にできることから考えていかなければならない。
 
これらの意味で、あなたがWeb担当者であるなら、心得ておきたいことがいくつかある。
 
 

1.創る意味を大切にする

時代の流れに従ってWebをただ創るというのは、昔であればそれでも価値あることだったかもしれないが、もはや企業のWebサイトはあって当たり前のものだ。
ただ創るのではなく、なぜ創るのか目的に向かって一点集中しよう。そうやって常に目的を意識してWebサイト制作に取り組むことで、ただの看板をつくる作業から利益をあげるためのビジネスツール作りへと変わってくる。
 
 
 

2.実際に世の中どんなプロモーションが行われているのかを知っておく

同業社がWebでどのようなプロモーションを展開しているか調査することは自社のプロモーションを考えたり、ビジネスの展開を考えたりする際に非常に参考になる。
 
ざっと2~30社のWebサイトを見て回るだけでも今まで気づかなかったことに色々気づくことができるだろう。もちろん他業界のプロモーションを見ることも勉強になるが、どのような会社を見ていいかわからない場合は、マーケティング系の記事を日々配信しているニュースサイトをチェックすると良いだろう。例えばMarkeZine(マーケジン)などはその一つである。
 
 

3.成果の出ないWebサイトの特徴を知っておく

Webサイトで成果が出ないのは戦略的にWebサイトが作られていないからに過ぎない。あなたの会社がユーザーに対してどのくらい価値を伝えられているか、そしてその伝える順番が適切かどうかも重要だ。
 
世の中に情報はたくさんありふれている。その情報の取得方法も様々だ。あなたの会社をユーザーが発見したときに、ユーザーが足を止め、サービスの利用を検討してくれなければ、他へと流れ簡単に忘れ去られてしまう。
 
インパクトを付けることが大事というよりは、サービスを利用して欲しいユーザー層にとって印象に残るような打ち出し方をすることが大事だ。
 
地味なWebサイトだからNGで、綺麗なWebサイトだからOKという話でもない。
実例としてECサイトを運営していた会社で売上がそれなりにあがっていたが、Webサイトが綺麗なデザインではないというだけで、綺麗なWebサイトにしたところ売上が落ちたという話もある。
 
販売するものによるが、Webサイトを綺麗にし過ぎることで購入のハードルがあがることはある。綺麗でかっこよくてすこぶるアニメーションが動くようなWebサイトが良いわけではない。最近そういうWebサイトが増えてきているのは、そういった技術が浸透してきたというだけの話であり、その技術を使う使わないは別だ。
 
デザインは好みではなく、ユーザーにどう感じてもらいたいか、どう動いてもらいたいかというあくまでもターゲットユーザーにとって居心地が良い場所をデザインするべきである。
 
デザインに限った話ではなく、文章の書き方や何を訴求するかも同じことだ。
 
それであるにも関わらず、Webサイトを制作するときに、我が家を建てるかのように、好みであらゆる要素を決めてしまう企業も少なくない。ポリシーを持つことは大事だが、ポリシーはユーザーのためにあるべきものであり、私的なものではないことを思い出すべきであろう。
 
少なくとも経済活動をする身としてそれは当然のことであるが、分かっていてもWebサイト制作においてはその辺りの軸がずれていくことがある。
 
制作会社に依頼する際にはその辺りを思い出した上で、言われたとおりに作る制作会社ではなく、制作背景と目的に準じた提案を常にしてくれる会社を選ぶ、というのも選定基準の一つだ。