制作会社にホームページ制作を依頼する際には、提案依頼書に提案してもらいたいことやその前提条件を整理して依頼するとよい。では提案依頼書にはどのようなことを書くのがよいのだろうか。小難しいことは抜きにして、「これだけあれば話が正しい方向にスムーズに進む」という内容をピックアップしたい。
提案依頼書には以下の項目について書いておこう。
ホームページ制作にいたった経緯はなんだろうか。単純に売上をあげたい、ブランドを構築したいなど目的だけではなく、背景を明確にしよう。例えば、通信販売の流行りによって店舗の売上が下がってきたためホームページ上で物販することを検討している、とか、現サイトがブランドとマッチしておらず集客しても成約率がいまいちなのでホームページのブランドを再構築したいなど。
経緯を明確に共有することで制作会社がビジネス全体像の中で今何が起こっているのかを把握できるようになり、提案できる内容も変わってくる可能性が多いにある。
「ホームページから売上を○○万円」や、「コンバージョン率を○％」などと設定する。コンバージョン率というのは、例えば、「ホームページからのお問い合わせ率が0.5%」のように、ユーザーにホームページ上でとってほしいアクションがどれだけなされたかを指すものだ。目標達成率といってよい。
ターゲットはできるだけ明確にしておこう。誰に訴求するかは非常に重要だ。ターゲットによって見せ方や戦略は変わってくる。思い込みではなく、しっかり会社内でターゲットを再確認した上で、制作会社に伝えよう。ここを間違ってしまっては能力のある制作会社とて良い提案はできない。
また、ターゲットに関する情報があればできるだけ提供しよう。そのターゲットはどこでどんなことをやっている人たちなのか、どのようなものを好むのか、ホームページを閲覧する時間帯や時期など…これまで蓄積してきたデータを整理して提供することで制作会社としてはより精度の高い提案をすることができる。もちろん制作会社も調査はするのだが。
ホームページを通してユーザーにブランドを感じてもらおう。ユーザーにとってその会社のブランドが一つの価値になることで、売り込まなくても売れるようになり競合他社との競争にも巻き込まれにくくなる。
ブランドガイドラインがあれば渡そう。なくても参考サイトを提示するなど、どのようなイメージなのかはできるだけ正確に伝わるように工夫しよう。
サーバー契約とドメイン取得について誰が行うのか、そして誰が管理するのかを決めておこう。
ホームページの希望公開日を提示し、それについて回答をもらおう。
何をどのような形式で納品してもらえるのかを明示してもらおう。また納品したものについての著作権については予め確認をとっておこう。何もしなければ法律上は著作権は制作会社のものとなる。（弊社は原則、クライアントに帰属するとしている）
ホームページは運用していく中でPDCAを回し、より成果の出るものへと育てていくものだ。運用はどのようにしていくのか、提案してもらおう。運用にかかるコストやどのくらいの期間で何をやるのかなど。もし運用は不要だという場合はその旨を伝えておこう。
そもそも予算的に的外れであれば依頼する側も提案する側もロスでしかないので、ある程度の幅を持たせておいて問題ないので、予算感は提示しておこう。
ECサイトや多言語サイトなど特殊な機能やシステム要件が発生する場合は、それぞれ明確にしておこう。難しい話で何を決めたらよいかわからない場合は、何をしたいのかを明確にした上で、参考サイトを探して担当者と一度話をした方がよい。要件をクライアント側で整理して…というのは難しい話なので、制作会社と話をしながら要望を一緒に要件に落とし込んでいこう。
提案依頼書は様々な形があってよい。これに限らず必要だと思うことは入れていこう。また制作会社の選定の方法について迷うことがあれば以下の記事も参考にしていただきたい。
